Death×Bath cafe 無事に開催できました!

少し前の話になりますが、2017年10月28日、石巻まちの本棚さんにて第1回DEATH×BATH CAFEを開催いたしました。



DEATH CAFEとは………死について研究していたスイスの社会学者バーナード・クレッタズが妻の死をきっかけにおよそ10年前に始めたものです。

お茶を飲んだりお菓子を食べたりといったリラックスした雰囲気の中で死について自由に語り合うDEATH CAFE。りぷらす×まちの本棚では足湯という形でリラックス空間を作りました。






核家族が多くなっている現代では、死に触れる機会の少なくなった若い世代の、死に対する恐怖や不安が大きくなっているそうです。

自分の死に対する恐怖。
身近な人の死に対する恐怖。

病気や年齢など、ある程度覚悟の出来ている死。
事故や事件、災害など予測も覚悟もできない死。


想像がつくもの、経験したことのないもの、様々な死の形がありますが、DEATH CAFEは死を知るための入り口のような場所であり、自由に話し合うことで誰にでも訪れる死のショックを和らげるものです。


DEATH×BATH CAFEのルールとして「カフェで聞いたこと、話したことは他言無用で」というのがあるので、ここで詳しく書くことはできませんが、本当に様々な思いが語られ約一時間半の第1回DEATH×BATH CAFEは幕を閉じました。

今回の参加者の方からは
「今まで話したくてもなかなか話す機会がなかったので、今回参加出来てよかった」
「もっと他の人の話を聞きたいと思った」
など、沢山の感想をいただきました。

誰にでも訪れる死について、誰もが一度は考えるけれどそれを話す機会はなかなかないものです。
DEATH×BATH CAFEでは、死という重いテーマながらも、足湯につかりながら語ることで、参加者の方々もリラックスしてお話しされていたように思います。

第2回のDEATH×BATH CAFEも計画中ですので、興味を持たれた方、次は一緒にリラックスしながら死生観について語り合ってみませんか?

一般社団法人りぷらすweb site

【石巻日日新聞に掲載されました】家族をつなぐ言葉の架け橋  訪問健康見守りサービス開始



『仕事と介護の両立支援  訪問健康見守りサービス開始』

8月より新しく始めた、りぷらすの新サービス「訪問健康見守りサービス・想いの架け橋」が10月28日付の石巻日日新聞に掲載されました。

(家族をつなぐ言葉の架け橋 以下2017/10/28付石巻日日新聞より転載)

「話し上手より聞き上手であれ」。介護の世界では相手の話に耳を傾けることが大切であり、言葉だけでなく、相づち、うなづきも重要なコミュニケーション手法だ。しかし病気などの悩みがある高齢者とその家族には互いに伝えにくい思いもあり、心のすれ違いは症状を悪化させ、時には家族関係に亀裂を生む。「訪問健康見守りサービス」。一般社団法人りぷらす(橋本大吾代表理事)=石巻市相野谷=が始めた県内初のコミュニケーションサポートのスタッフとそれを利用し、仕事と介護の両立を図る家族の姿を追った。


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<〇〇の相談は誰にする?>

健康や介護に関する研修、相談の場を開催すると、とにかく、どうしていいか分からない?という不安、混乱、怒りの声をよく聞きます。

皆さんは、ご家族が高齢になり、また病気を気に、今までできて生活が少しずつ難しくなったら、どうしますか?

もしかすると、全くわからない方もいるかもしれません。また、既に経験している方もいるかもしれません。

きっと、下記のような3つの対応ではないでしょうか?①そのまま様子を見る、②医者に診てもらう、③誰かに相談する。

 様子を見ていても、良くならないため、医者に診てもらい「歳のせいだね、病気はない」と言われ、運良く地域包括支援センターで相談出来ると教えてもらえるかもしれませんが、そうでない方も多いかもしれません。

 

このような状態の専門の相談機関は、「地域包括支援センター」となっています。

 

すべての市町村に配置され、全国に4,300か所以上ありますので、皆さんのお住まいの地域に必ずあります。

 

ただ、残念ながら地域包括支援センターに相談しても、思うようにならない場合があるようです。

私どもは、地域包括支援センターではありませんが、「健康に関すること」、「介護に関すること」、「障害に関すること」、「仕事と介護と家庭の両立に関すること」、「発達に関すること」、など、さまざまな相談を受けています。


「仕事と介護の両立相談室いしのまき」はこちら

相談を受ける側として、「これだけは伝えて欲しい」というポイントがあります!

そのポイントを踏まえておくと、私たちの場合スムーズに進むと感じています。


今回は、ご家族が高齢になり、また病気を気に、今までできて生活が少しずつ難しくなったら、「地域包括支援センター」へ相談できると覚えておいてください。

 

次回は、「相談する際のポイントについて」について、解説いたします。

<2017年8月開始:りぷらすの新サービス >

訪問健康見守りサービス〜想いの架け橋〜


<関連する記事>

帰省のタイミングこそ、家族の暮らしについて話し合うチャンスです!

なぜ早め早めの対処が必要?

高齢者の「自宅」で発生しやすい事故とは?~傾向と対策!!~

【認知症】 「あれっ?」…この違和感にいち早く気付きたい理由とは?

「あれっ?いつもと違ってちょっと変…」~認知症編~


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健康や介護に関する研修、相談の場を開催すると、とにかく、どうしていいか分からない?という不安、混乱、怒りの声をよく聞きます。

皆さんは、ご家族が高齢になり、また病気を気に、今までできて生活が少しずつ難しくなったら、どうしますか?

もしかすると、全くわからない方もいるかもしれません。また、既に経験している方もいるかもしれません。

きっと、下記のような3つの対応ではないでしょうか?①そのまま様子を見る、②医者に診てもらう、③誰かに相談する。

 様子を見ていても、良くならないため、医者に診てもらい「歳のせいだね、病気はない」と言われ、運良く地域包括支援センターで相談出来ると教えてもらえるかもしれませんが、そうでない方も多いかもしれません。

 

このような状態の専門の相談機関は、「地域包括支援センター」となっています。

 

すべての市町村に配置され、全国に4,300か所以上ありますので、皆さんのお住まいの地域に必ずあります。

 

ただ、残念ながら地域包括支援センターに相談しても、思うようにならない場合があるようです。

私どもは、地域包括支援センターではありませんが、「健康に関すること」、「介護に関すること」、「障害に関すること」、「仕事と介護と家庭の両立に関すること」、「発達に関すること」、など、さまざまな相談を受けています。


「仕事と介護の両立相談室いしのまき」はこちら

相談を受ける側として、「これだけは伝えて欲しい」というポイントがあります!

そのポイントを踏まえておくと、私たちの場合スムーズに進むと感じています。


今回は、ご家族が高齢になり、また病気を気に、今までできて生活が少しずつ難しくなったら、「地域包括支援センター」へ相談できると覚えておいてください。

 

次回は、「相談する際のポイントについて」について、解説いたします。

<2017年8月開始:りぷらすの新サービス >

訪問健康見守りサービス〜想いの架け橋〜


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「あれっ?いつもと違ってちょっと変…」~認知症編~


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【新サービス:訪問健康見守りサービス〜想いの架け橋〜を開始します】

本日より、

訪問健康見守りサービス〜想いの架け橋〜を開始致します。
このサービスの3つの特徴は下記の通りです。

  1. ご利用者(高齢者)が要介護へ進行するのを予防する
  2. ご利用者(高齢者)と、ご家族のコミュニケーションを活性化する
  3. ご家族が、介護により仕事を離職しない状況をつくる

詳しくは、こちらのホームページをご覧ください。

訪問健康見守りサービス〜想いの架け橋〜

ぜひ、お盆という機会に、親子でこれから5年、10年先の暮らしをどう考えているか、お話ししてみて下さい。


石巻市にご両親がお住いの方は、お気軽にご相談ください。

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【日本経済新聞に掲載されました】介護離職リスク診断オンラインサービス



「介護離職のリスク診断オンラインサービス」
東海日動パートナーズ東北さまと共同開発を進めておりました「介護離職のリスク診断オンラインサービス」が今年度より本格始動。5月26日付けの日本経済新聞に掲載されました。

東北企業、介護離職に危機感 以下、2017/5/26付日本経済新聞より転載) 

総務省の調査によると、2011年10月~12年9月に介護・看護のため全国で10万1千人が離職した。東北では人口減や高齢化が全国の中でも速く進行しており、企業の間では従業員の介護離職に帯する危機感も根強い。東海日動パートナーズ東北(仙台市)は、リハビリ施設運営の一般社団法人りぷらす(宮城県石巻市)と共同で、介護離職のリスク診断のオンラインサービスを今年度から本格的に開始した。従業員へのアンケートをもとに離職リスクを診断。結果によっては介護休暇や介護に関する基本情報を案内し、両立を支援して離職を防ぐ。同社は「特に中小企業は人材の補充が難しく、事前の対策が必要だ」と指摘する。東北5県に店舗展開するイオンスーパーセンター(盛岡市)も昨年春から、介護や育児との両立を想定した在宅勤務制度を導入した。主に店長などが対象で制度に登録しておけば週に1回程度、在宅勤務が可能になる。現在約20人が登録しており「多様な働き方につなげたい」(同社)という。

(日本経済新聞電子版にご登録の方はコチラで全文をご覧になれます) 



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