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【りぷらすパートスタッフ募集】

週2〜3日、1日3時間〜5時間勤務でOK
子育て中の方大歓迎
ブランクある方大歓迎

<なにをやっているのか?>
りぷらすは、「子供から高齢者まで病気や障害の有無に関わらず地域で健康的に生活し続けることができる社会を創造する」を理念に、①要介護、障碍児・障害者向けのリハビリデイサービス、②中高年〜高齢者の健康寿命を高め、よりよく暮らすためのコミュニティーヘルス事業、③仕事と介護(と家庭)の両立を当たり前にするための、仕事と介護の両立支援事業を行っています。


<なぜ、やっているのか?>
人は、一人では生きていけないということを、東日本大震災で学びました。
どんなに、自分の力で頑張っていると思っていても、多くの人に支えられながら、暮らしています。
私たちは、上記の事業を通じて、「本人のありたい暮らし」をカタチにしたいと思い、活動しています。
例えば、介護保険を使わずに再び生活できるようになりたい方は、デイサービスを使い、やがて卒業していきます。また、ある人は離職せずに仕事と介護の両立をしたいと思い、弊社のサービスを使い、両立の目処がつき、家族関係が改善しています。
このように、機会があれば、より良く暮らせる方がおり、潜在的に沢山いると感じています。
そのような方の、ありたい暮らしを実現し、今より少しでも良い世の中を作っていきたいです。
<どのようにやっているのか?>
1)専門性、多様性の高いスタッフで実施
  りぷらすは、医療、介護系の国家資格を持ったスタッフの割合が高く構成されています。
  また、移住者と現地在住者、独身者と子育て中や介護中の人など、多様なスタッフで構成されています。
  スタッフ一同、共通の理念、事業目標の実現に向けて、日々話し合いながら活動しています。

2)様々な機関と連携して実施
  りぷらすは、行政や介護保険事業所などはもちろん、石巻市〜東京〜世界まで様々な人、営利・非営利組織と連
  携して、様々な知識や情報から、東日本大震災からの復興の先に、日本の高齢社会を支える仕組みを作ろうと、活動しています。

<募集人数>
1名
<募集期間>
7月末まで
<条件>
時給:1,000円〜1,500円
時間:月曜〜金曜の2日〜3日
   1日、3〜5時間程度
期間:2019年3月まで(それ以降は、面談にて)
詳細は、応相談
例)保育園送った後の、週に3日、9時〜15時(休憩1時間)の勤務など、柔軟に仕事ができます。
  時給1,000円×4時間/日×2日/週×4週/月=32,000円
  時給1,300円×5時間/日×3日/週×4週/月=78,000円
  
<仕事内容>
高齢な方や、障害のある方のご自宅に訪問して、健康状態の確認や、本人の「想い」を実現するための、支援などを行います。
<求める人材像>
・人と関わるのが好きな方
・制度の枠を超えて、必要な人に必要なモノやコトを届けたい方
・日々の自分の経験を成長に変えていける方
・家族を支えるお手伝いがしたい方
<必要な資格>
介護福祉士
看護師、准看護師
保育士
理学・作業療法士・言語聴覚士
栄養士
社会福祉士
社会福祉主事など
<問い合わせ>
ri.link.plus@gmail.com
担当:千葉、橋本

一般社団法人りぷらすweb site
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【石巻初のおたからシステムが丸森町へ】

 

6月29日、丸森町で初めて「おたがいカラダづくり講座」を開始! 

平成26年9月より、りぷらすが宮城県石巻市で進めてきた「継続する住民主体の介護予防システム(おたがいカラダづくりシステム)」が初めて石巻市以外の市町村で始まりました!

 

今年度から丸森町の役場から介護保険制度の一般介護予防事業事業として事業委託を受けて実施するものです。

背景として、丸森町は宮城県第2位の高齢化率であり、その数は38.3%を超え、主に高齢による衰弱と認知症が原因で介護の必要となる人が増えており、健康寿命の延伸を目的に住民主体で介護予防を進めるための仕組みをつくる「おたがいカラダづくりシステム」を開催することとなりました。

 

りぷらすの同システムでは、住民が「講座で学ぶ」、「地域で実践する」、「活動を継続させる」といった3段階のアクションを経て、自分や地域の健康づくりのために活動する『文化』を創っていくことを目指しています。

 

まずは、その1段階目である「講座で学ぶ」として「おたがいカラダづくり講座」を開催しました。講座を行ったのは、県内外でも小規模のまちづくりで注目されている宮城県丸森町の筆甫地区。筆甫まちづくりセンターさんと協働してのチャレンジになります。

 

今回は、2日間の講座のうちの1日目でした。

筆甫地区にお住いの11名の方が受講され、40代~80代までの方が一緒になって座学と体操の演習を通じて学びあいました。

これまでやった講座の中でもトップクラスの盛り上がりで、笑顔あり、元気あり、学びありの講座となりました。

 

次は7月6日()、ストレッチ、筋力トレーニングなどの演習とグループ発表です。

どんな時間になるか今から楽しみです!

 

講座後に活動を通じて、筆甫地区がもっと元気な地域にできるよう、全力で取り組んでまいります!    

(落合)


一般社団法人りぷらすweb site

 

6月29日、丸森町で初めて「おたがいカラダづくり講座」を開始! 

平成26年9月より、りぷらすが宮城県石巻市で進めてきた「継続する住民主体の介護予防システム(おたがいカラダづくりシステム)」が初めて石巻市以外の市町村で始まりました!

 

今年度から丸森町の役場から介護保険制度の一般介護予防事業事業として事業委託を受けて実施するものです。

背景として、丸森町は宮城県第2位の高齢化率であり、その数は38.3%を超え、主に高齢による衰弱と認知症が原因で介護の必要となる人が増えており、健康寿命の延伸を目的に住民主体で介護予防を進めるための仕組みをつくる「おたがいカラダづくりシステム」を開催することとなりました。

 

りぷらすの同システムでは、住民が「講座で学ぶ」、「地域で実践する」、「活動を継続させる」といった3段階のアクションを経て、自分や地域の健康づくりのために活動する『文化』を創っていくことを目指しています。

 

まずは、その1段階目である「講座で学ぶ」として「おたがいカラダづくり講座」を開催しました。講座を行ったのは、県内外でも小規模のまちづくりで注目されている宮城県丸森町の筆甫地区。筆甫まちづくりセンターさんと協働してのチャレンジになります。

 

今回は、2日間の講座のうちの1日目でした。

筆甫地区にお住いの11名の方が受講され、40代~80代までの方が一緒になって座学と体操の演習を通じて学びあいました。

これまでやった講座の中でもトップクラスの盛り上がりで、笑顔あり、元気あり、学びありの講座となりました。

 

次は7月6日()、ストレッチ、筋力トレーニングなどの演習とグループ発表です。

どんな時間になるか今から楽しみです!

 

講座後に活動を通じて、筆甫地区がもっと元気な地域にできるよう、全力で取り組んでまいります!    

(落合)


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【おたからサポーターの概要について公開します】

住民主体の介護予防の仕組みを始め、もうすぐ3年です。

この仕組みは、全くのよそ者である、理学療法士1名と社会福祉士1名が、中心となって
0から仕組みを作り、また地域の人々、関係機関とのつながりを作りながら、デイサービス
の事業と掛け持ちながら始まりました。

今年度になり、MED仙台老年社会科学学会などで、お話しさせていただく機会がありました。
十分にお話しすることができなかったので、ここでそのスライドを共有いたします。

よくある質問として、「同様の講座後に活動につながらない」という事に対する
原因と対策についても、簡単に記載してあります。

おたからサポーターの概要について(りぷらす)2017.7

興味のある方は、ご覧になってみてください。

(橋本)



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「被災地高齢者におけるレジリエンスに向けた健康づくり」日本老年社会科学会大会に登壇します



名古屋国際会議場で開催中の「日本老年社会科学会第59回大会」におきまして、
当法人代表理事の橋本が演者として登壇いたします。

テーマ
被災地高齢者におけるレジリエンスに向けた健康づくり 
―地域ネットワークとITツールの活用― 

【時間・会場】
6月16日(金)12:10~13:00  
名古屋国際会議場:2号館3F 234(第21会場)

座長 藤原佳典(東京都健康長寿医療センター研究所)

【講演内容】 
コミュニティーヘルス事業「おたからサポーター養成講座」について
:橋本大吾(一般社団法人りぷらす)
被災高齢者の震災前後の心身の変化
:山内武巳(石巻専修大学人間学部)

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【日本経済新聞に掲載されました】介護離職リスク診断オンラインサービス



「介護離職のリスク診断オンラインサービス」
東海日動パートナーズ東北さまと共同開発を進めておりました「介護離職のリスク診断オンラインサービス」が今年度より本格始動。5月26日付けの日本経済新聞に掲載されました。

東北企業、介護離職に危機感 以下、2017/5/26付日本経済新聞より転載) 

総務省の調査によると、2011年10月~12年9月に介護・看護のため全国で10万1千人が離職した。東北では人口減や高齢化が全国の中でも速く進行しており、企業の間では従業員の介護離職に帯する危機感も根強い。東海日動パートナーズ東北(仙台市)は、リハビリ施設運営の一般社団法人りぷらす(宮城県石巻市)と共同で、介護離職のリスク診断のオンラインサービスを今年度から本格的に開始した。従業員へのアンケートをもとに離職リスクを診断。結果によっては介護休暇や介護に関する基本情報を案内し、両立を支援して離職を防ぐ。同社は「特に中小企業は人材の補充が難しく、事前の対策が必要だ」と指摘する。東北5県に店舗展開するイオンスーパーセンター(盛岡市)も昨年春から、介護や育児との両立を想定した在宅勤務制度を導入した。主に店長などが対象で制度に登録しておけば週に1回程度、在宅勤務が可能になる。現在約20人が登録しており「多様な働き方につなげたい」(同社)という。

(日本経済新聞電子版にご登録の方はコチラで全文をご覧になれます) 



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